テクノロジー犯罪とは―Serious threat of technology crime―

  テクノロジー犯罪とは、昨今テクノロジーの急激な発展に伴いその技術を応用し特定個人を苦しめ、時には死へと追い込む、凶悪かつ証拠の発見が難しく犯罪として容認、立件することが非常に難しいとされている犯罪です。テクノロジー犯罪にかかわった被害者は各々が一人で苦しみ、社会的に孤立に追い込まれ、本来得るべきものを喪失し社会的におおきな不利益を負い時には一生苦しみ続けることを強いられてしまうこともあります。  テクノロジー犯罪は人間の思考を読み、盗聴し遠隔から個人をコントロールする究極の人権侵害であり悪質な犯罪行為です。現在、確認されているところでは1100名を超える被害者が報告されておりますが、世間の認容が進んでいるとはいえ個人が異常者だとみなされるのを恐れ報告を届け出ないケースも考えられることからその数はおおよそ100倍の被害者がいると考えられます。  このようなテクノロジー犯罪が一刻も早くなくなるとともに被害者にとって何らかの情報を与えられるよう本サイトの制作に着手しました。  以下、テクノロジー犯罪の種類と犯罪にかかわってしまった場合の対処法、被害者相談窓口をご紹介していきます。

1. テクノロジー犯罪の種類

 テクノロジー犯罪の種類は体験例からおおまかに次のようなケースがあります。 (1)テクノロジー犯罪によって遠隔で特定個人の認識して個人を追尾する犯行 (2)遠隔から個人の身体部位に対し痛覚をコントロールする犯行 (3)意識内に介入して聴覚、視覚、嗅覚、味覚、触覚に遠隔操作で操作する犯行 (4)思考に介入し強制的に「声の送信」を行うとともに「思考盗聴」、「思考に対する応答」し被害者の行動・思考・感情を制御する犯行 (5)記憶操作と改ざんを行う犯行 (6)加害者の意のままにする洗脳状態に導き行動を制御する犯行 (7)被害者に高揚感をおこし加害者の意のままに被害者の感情を操作する犯行

2. テクノロジー犯罪の手法

 テクノロジー犯罪の手法とは思考盗聴を行えることから人間とコンピュータをつなぐブレインマシンインターフェイスに関連する技術や通信技術に関連する技術が応用され悪用されているようです。例としてはスティモシーバーと呼ばれるサイバー技術があります。スティモシーバは医工学・脳外科・脳神経外科・通信工学の発展と医療業界の発展に伴いここ数年研究が進められており、てんかん患者、行動障害の患者の脳に電極を装着して電極でとらえた脳はを無線で発信してディスプレイに表示する技術で、その場合病院内であればどこでも受信ができる状態にすることができるようです。  テクノロジー犯罪に使用されている技術を事例から推測して細分化すると次のような技術が挙げられます。  【テクノロジー技術細分化(例)】 (1)生態周波数コード受信技術 (2)生態回路を解明するナノマイクロ技術 (3)生態の周波数コード解明と共鳴効果技術 (4)生態周波数コード測定の電極技術(電極のマイクロ化、ナノ化、電極のプログラム化) (5)電極で探知した脳波パルス信号に同じ周波数を送ることで共鳴効果を起こし情報送信を行う技術(生体電気信号の探知、脳波測定技術) (6)生態周波数コードの受信して身体の部位をモニター表示技術(脳科学、脳情報通信技術の発展、人口衛星を経由して生体情報の送受信) (7)モニター等のデジタル機器の周波数コードキャッチ技術と遠隔操作技術 (8)両耳性うなりとサブリミナル効果技術

3. 電磁波による電波被害

 電磁波による1970から軍事利用され現在軍・企業・犯罪組織・宗教組織での利用が確認されています。  比較的認知のある仕組みとしてはマグネトロン、マイクロ波発生器、アンプ、アンテナ、トランスミッターから構成されトランスミッターからパルス波をターゲットに照射することで身体の異常や心理的効果を引き起こす手法などがあり電子拷問による屈服を引き起こすノン・リーサル・ウェポンとして利用されてきたようです。  身体被害については体内期間が特定の周波数を出していることで同調する周波数の電磁波をおくり共振現象をおこし炎症や最悪はがんに至る疾患を引き起こします。身体へのコントロールは脳機能マッピングという脳がどの部位をコントロールするのかを把握し刺激を与えることによって体の部位や心理、感情をコントロールします。  【被害・症例】 (1)頭痛・不眠・痛み・かゆみ・しびれ・やけどなどの症状 (2)生理機能・運動機能の操作 (3)5感(視覚・聴覚・味覚・嗅覚・触覚)の操作 (4)記憶操作 (5)感情操作、自殺願望、破壊願望を強制的に引き起こす遠隔操作 (6)脳内への音声・映像を強請送信 (7)思考盗聴 (8)実際の生活での盗聴

4. 組織・宗教団体での悪用について

 宗教団体では洗脳にこのテクノロジー犯罪技術を活用しており、被害者に強制的に身体異常をひきおこし精神を疲労させ団体への強制的に加入をすすめる手段として悪用しており今もなお多くの方を苦しめています。

(1)洗脳とは

 神経レベルでの情報・信号になんらかのものが介入し個人の施行、行動、感情を思いのままに制御する行為で、エドワードハンターの著書によるブレイン・ウォッシングで紹介したことに由来します。洗脳は強制的にその行動を仕向け、例えば映像もしくは「声の送信」で主従関係を強いていつの間にか実生活でもそのようにコントロールするというものです。  それに対しマインドコントロールとは無意識を当人に気づかれないように制御し行動や思考をコントロールすることで使用されるため生活改善・思考改善などの目的で使用されることも多く使用用途や目的が異なっています。

(2)洗脳手法

 洗脳はLSDと呼ばれる薬物刺激、言語上での刺激情報、言語誘導による催眠、瞑想、洗脳ツール(パーフェクトサーベーション・イニシエーションと呼ばれるヘッドギア)などによって変性意識状態(意識集中状態)と呼ばれる状態、夢を見たり酩酊したりするような感覚で無意識レベルにある心理状態が外部化される状態に強制的に誘導され、他者の意識からアクセスしやすい状態にすることで行われます。洗脳は悪い洗脳ばかりではなく精神的障害の治癒、心理状態の回復などにも利用され、洗脳をかける他者次第によっては有効な暗示効果を引き出すことが可能です。洗脳状態に陥った状態でで悪意のある人間などがなんらかの言葉や仕草をしたり、本人がある状況になったときに異常行動を起こすように仕向けます。例えばある強烈な体験を記憶に矯正的に引き起こしその当時の心理状況をフィードバックさせ強制的に思考や行動をコントロールします。  ある宗教団体では情報を引き起こすための仕草、行動、例えば指を鳴らす行為等をトリガーとよび、その時に引き起こされる体験、情報をアンカーと呼んで教祖が意のままに信者をコントロールする手段として用いていたとの情報も入っています。  このようにサイバー技術を悪用した例から見ても、テクノロジー犯罪の被害は非情に甚大なものとなっており、被害者の思考と実際の生活を盗聴して行動と思考・感情に介入されながら「声の送信」が行われることで被害者の思考や行動に制限を強くことになります。更に強制的に被害者が変性意識化におかれてしまい被害者が加害者の意のままにコントロールされながら永続する洗脳サイクルに導かれてしまうといった非人道的で非常に残酷な世界を創り上げています。

(3)洗脳ステップ

  • ①外部影響と体感への条件づけ 迷信や因習、悪習などにより情報の刷り込みを行いこ「ぞっとする」「おかしい」などという体感的な経験とむすびつけを行っていきます。 テクノロジー犯罪では迷信などを用いてスティモシーバなどのサイバー技術によって被害者に送信し行動や意識に体感づけ、仮想現実の臨場感を強め洗脳を行っていきます。
  • ②臨場感の強化 ステップ1では一時的な効果として体感的な結び付けがおこなわれるが、さらにステップ2に進むと現実世界の感覚が希薄になり仮想世界感覚が強くなることで仮想世界のその場にいるような感覚になっていきます。
  • ③アンカーの埋め込み  ②の洗脳状態に陥った状態でアンカー(後催眠)での情報刷り込みを行います。これによって他者からの行為や脳内での声の送信がトリガーとなって恐怖体験、その行動をとってしまうようにコントロールを行います。例えば教義に反したルールに反した、気分を害したなどの行動がトリガーとなり体が勝手に反応するなどがあるようです。この状態になると本人の自覚がなくても体が反応してしまい、カウンセラーや家族がそのアンカーを取り除こうとすると拒否反応や体が反応してしまい、取り除くことが難しくなってきます。
  • ④洗脳サイクル ステップ4になると変性意識化の状態が通常になり本人が意識的に抜け出そうとしてもその意識がトリガーとなりまた仮想世界に誘導される洗脳サイクルを作ります。テクノロジー犯罪ではその仮想世界に誘導する手段として声の送信を長時間続けられるようです。
  • 5. テクノロジー犯罪を解明するにあたり参考となる歴史的事例

    (1)ポケモン事件 (2)1990年湾岸戦争 サイコロジカル武器 (3)巨大無線送信アンテナ郡プロジェクト『HAARP』 (4)CIAによるESP 『MKウルトラ』遠隔操作実験  (5)NTTによるバーチャルリアリティ『コントロールドエフェクト』人間の脳と神経システムモデル化と遠隔操作技術 2005年~

    6. テクノロジー犯罪被害に対する対策項目

     テクノロジー犯罪対策項目としては次の項目があげられます。テクノロジー犯罪被害者の可能性がある方は以下の項目が該当するかどうかが指標になってきます。
  • <認識項目> (1)実際に電磁波武器の被害者がどれくらいいるのか認識 (2)電磁波武器の存在認識 (3)悪意・敵意をもつ人間の認識 (4)思考盗聴、脳内の声の認識と催眠状態に陥っているかなどの意識認識 (5)自分の不可解な・意識をしていない行動の認識 (6)身体異常 (7)周囲の人間との関係
  • <確認項目> (1)電磁波武器の犯罪被害者対策窓口 (2)電磁波武器を用いて活動している組織、企業、個人の特定 (3)症状からの電磁波武器の特定 (4)身体異常の障害状況 (5)社会的損失、不利益状況
  • <実施項目> (1)被害者支援団体への相談 (2)悪意をもつ組織、団体、人間からの遠ざかる (3)信用のおける医療団体への相談 (4)心地よい環境、住まいの環境づくり (5)症状がおきる場所の周囲の物、生物、家電製品、家具の調査、買い替え (6)警察機関への相談
  •  もし身近にこのようなテクノロジー犯罪被害者がいるようであればできる限り意識を向け気遣ってあげて下さい。weblogmaster@info.fairstyle.net

    7. 犯罪被害者窓口

    ■NPO犯罪被害ネットワーク http://www.geocities.jp/techhanzainetinfo/index.html ■全国警察本部被害者相談窓口 http://www.npa.go.jp/higaisya/home.htm ■全国地方検察庁「被害者ホットライン」 http://www.moj.go.jp/keiji1/keiji_keiji11-9.html

    参考文献

    ■犯罪心理学入門   福島 章 著 ■人格障害の精神療法   福島 章 著 ■電子洗脳   ニック・ベギーチ博士 著   内田智穂子 著 ■テクノロジー犯罪被害者による被害報告集2 NPOテクノロジー犯罪被害ネットワーク 内山治樹 著 ■洗脳原論 苫米地英人 著 ■洗脳 苫米地英人 著 ■犯罪被害者の声が聞こえますか   東 大作 著 ■犯罪被害者支援の理論と実務   株式会社 民事法研究会 発行   犯罪被害者支援   法律実務研究会 編 他